広告は宣伝活動の一つで、特に放送や新聞、雑誌などのマスメディアを利用したり、鉄道駅、鉄道車両、バスといった交通機関の施設など、何らかのメディアを利用して行う宣伝のことをいう。

通常、広告主（クライアント）と媒体（メディア）の間に、媒体から権限を委ねられた広告代理店が介在し、広告主は広告代理店に対して料金などの交渉を行うことになる。

広告の内容については、不当景品類及び不当表示防止法（景品表示法）や薬事法などの法令、業界の公正競争規約などで規制されるほか、各メディアで独自の広告掲載基準を持っており、表現が基準に合わない場合には修正を要請されたり[2]、場合によっては掲載を拒否されることもある。しかし、掲載基準の運用は全体的に甘いため、誇大表現の広告が後を絶たず、特に不動産業や貸金業（中でもスポーツ新聞や夕刊紙などで広告している、トイチと呼ばれる登録間もないサラ金業者）など社会問題を引き起こしている業種も存在する。

日本の広告費は、経済産業省の特定サービス産業動態統計や、電通の発表資料でみることができる。

2004年の広告費は、特定サービス産業動態統計では5兆4,684億円、電通資料では5兆8,571億円となっており、概ね5兆円後半程度と思われる(特定サービス産業動態統計は額ベースで全国の7割超の事業所をカバー。電通資料は自社取引に推計を加えたものとなっている。双方のカバー率及び推計に違いがあるため、値には差がある。一般的にニュース等で広告費として取り上げられるのは電通資料の値)。傾向として、主要四媒体広告(テレビ、新聞、雑誌、ラジオ)はテレビ以外は低迷、その他の広告では、インターネット広告（サーチエンジン連動型広告）が大きく伸びていることがあげられる。

通信系メディア
コマーシャル
テレビ
ラジオ
インターネット
ウェブページ
バナー
検索エンジン連動型など
メーリングリスト
スパムメール
公衆電話・携帯電話（いずれも試験的なものに留まる）

紙メディア
新聞
新聞広告
折り込みチラシ
雑誌
雑誌広告
フリーペーパー
電話帳
郵便
ダイレクトメール
エコーはがき（広告入り官製はがき）
チラシのポスティング（郵便受けへの投入）
チラシやポケットティシューの街頭配布
ピンクビラ（風俗斡旋チラシ）

交通機関
鉄道駅、空港、桟橋など内部での掲示
車両内中吊（吊り広告）、広告枠への掲示（鉄道車両、バス、タクシー）
乗車券、搭乗券
ラッピング広告（ラッピング車両） - バスや電車、飛行機の機体外部全体を利用した広告
沿線誌、機内誌（フリーペーパー）
次の駅（停留所）の案内放送内

三洋電機株式会社（SANYO Electric Co., Ltd.）は日本の電機メーカーである。東証1部上場。本社は大阪府守口市に所在。コーポレートスローガンは「人と・地球が大好きです」。同じ大阪に本社を置く松下電器産業・シャープと並んで在阪電機メーカーの一つでもあり老舗。

松下電器産業の創業にもかかわった井植歳男（いうえ としお）がGHQによる公職追放指定に伴い1946年松下電器産業を退社、翌年2月1日、個人事業「三洋電機製作所」を創業、自転車用ランプを製造。1950年、三洋電機株式会社設立。1953年に開発した噴流式洗濯機が大ヒットし、一躍有名になった。

社名は、太平洋・大西洋・インド洋を意味し、世界で活躍できる企業になるという意志が込められている。

共同通信社が2005年10月22日に冷蔵庫などの家電から撤退しこれらを生産している工場を閉鎖すると発表したが、三洋電機側はこの報道を全否定し冷蔵庫などの家電から撤退せず工場閉鎖もありえないと発表した[1]。しかし、2005年11月18日に総合家電メーカーから撤退を発表。今後は自然環境に優しい二次電池・太陽光発電事業や携帯電話をはじめとするモバイル関連事業を中心に経営を再建する見通し。白物家電については完全撤退は無いものの、海外メーカーとの合弁も視野にいれ事業は大幅に縮小される見通し。

再建に向けての重要課題とされる三洋電機クレジット株は、一部を米投資銀行のゴールドマン・サックス社に売却すると12月9日に発表した[2]。また、同日、不振のテレビ事業においてもアジアメーカーとの提携に向けて協議中であることも明らかにし、2006年3月17日に台湾のクオンタコンピュータと提携すると正式に発表。クオンタコンピュータと薄型テレビ事業のための合弁会社を設立し、分社化する。今後、三洋ブランドの液晶テレビは新会社から発売される。

再建に向けて三洋電機の資本増強計画についての第三者割り当てによる新株式(優先株式)発行の基本合意が、大和証券エスエムビーシープリンシバル・インベストメンツ株式会社(以下「大和証券SMBCPI」)、ゴールドマン・サックス・グループ、及び株式会社三井住友銀行(以下「三井住友銀行」)の中で達したと12月21日に発表した[3]。 また、三洋電機は平成18年2月末までに総額3,000億円の優先株式を発行し、大和証券SMBCPI、ゴールドマン・サックス・グループ、及び三井住友銀行がこれを引き受け、このうち、大和証券SMBCPI及びゴールドマン・サックス・グループに各1,250億円を、三井住友銀行へは500億円を割り当てる予定と発表。

2006年1月25日に上記内容を予定通り正式に決定したと発表。2月26日での臨時株主総会にて了承を得た後、3月14日に増資は完了した。尚、産業再生法の適用により、増資に伴う税金が一部軽減される。

また、同時に人事変更の発表もあり、CEOとCOO、およびCFOは廃止し、9人の取締役のうち5人が今回の引受先の金融機関3社から就任する予定である事を明らかにした。

カドニカ発火事故
三洋電機はカドニカ電池を応用した電気製品を数多く出しているが、初期の製品はノウハウもなかったこともあって数多くの発火事故を起こした。にもかかわらず三洋電機は製品回収を徹底して行わなかった。その為長い間製品発火が原因の火災事故が多数発生する事となった。

石油ファンヒーター事故
1984年に発売されたCFH-S221F型を使用していた4人が死亡、41人が中毒症を起こした、暖房器具の安全性が見直された事件。

原因は空気取入口が上に向いていたためそこに埃がたまり不完全燃焼を起こし易くなっていた。 事件が多発した1985年から1986年にかけて、三洋電機はその後のテレビCMや新聞広告の知らせにより回収を進め、数ヶ月間テレビCMを自粛した。 これによる収益悪化が東京三洋電機の吸収合併のきっかけとされる。

また、1994年から1998年には同社が発売した石油ファンヒーターに、瞬間的に炎が噴き出る事故もあった。 燃料検出センサーが故障し、その状態で運転を続けた場合、灯油を使い切る直前に温風吹出し口から瞬間的に炎が出て、すぐに運転を停止してしまう。 原因は灯油を使い切る直前に灯油と一緒に空気が吸込まれ、燃焼状態が不安定になるため一時的に生ずるものである。 三洋電機の他にユアサプライムス・日本電気ホームエレクトロニクスでも同様の機種を販売している。 三洋電機は22機種、ユアサプライムスは4機種、日本電気ホームエレクトロニクスは3機種。

松下電器でも2005年に同様の事故を起こしていてCMもそれに似たものが放映された。


公害の発生
2006年12月14日、北条工場跡地（加西市北条町北条）の土壌から、6種類の有害物質を検出し土壌汚染が発生していることを公表。土壌環境基準値を超過するフッ素(38.8倍)、六価クロム(16.4倍)、ホウ素(2.7倍)、ヒ素(6.0倍)、鉛(4.2倍)、シアンを検出。地下水からも地下水環境基準値以下のヒ素、鉛、ホウ素を検出。同工場によるとフッ素、六価クロム、シアン、ホウ素は「めっき工程」で使った薬品が原因と推定。鉛、ヒ素は同工場では使用されておらず、造成時に持ち込まれた土が原因とも考えられるとしている。なお同工場は1947年操業開始。以降自転車用発電ランプ（ダイナモ）を生産し、1956年から扇風機など小型モーターを使った回転機器を製造。2004年1月生産停止。

電池パック取り替え・回収2006年12月8日、三洋電機の子会社である三洋ジーエスソフトエナジー株式会社製の電池パック「D06」が異常発熱・破裂する事故が起きていると発表している[4]。

洗濯乾燥機発火事故
三洋電機の洗濯乾燥機4種類のヒーター部分のリード線に接続不良が見つかり、当該部分から出火する可能性があることが判明した。

出火事故が3件発生し、事態を把握した三洋電機は、2005年9月、リコールを発表した。その後、全体の約87％の修理を済ませたが、その間にも出火事故が4件発生した。さらに、2006年４月、いったん修理したはずの製品から出火し、火傷を負う事故が発生した。
相次ぐ洗濯乾燥機の出火事故を受け、2007年1月26日、経済産業省から対象製品16万4000台の回収、修理を迅速に行うよう指導した。三洋電機では、修理済みも含めて対象機種を再度無料で修理する。

粉飾決算
2007年2月23日、粉飾決算の疑いにより、証券取引等監視委員会の調査を受けていることが明らかにされた。中央青山監査法人（現・みすず監査法人）も粉飾を認識していたとされる。

シスコシステムズ株式会社（Cisco Systems, Inc.、NASDAQ：CSCO）は1984年設立のアメリカのIT関連製品製造会社。

企業向けルーティング装置を取り扱い、インターネット関連事業で最も成功している会社のひとつ。ルータ、スイッチ、ワイヤレス製品は世界のトップブランドとなっている。近年は、さまざまな企業向けと電気通信事業者向けの装置を販売している。

シスコのキャッチフレーズは "Changing the Way We Work, Live, Play, and Learn -See how Cisco is redefining the scope of the network.-"。日本では"Changing the Way We Work, Live, Play, and Learn -IP ネットワーキングのさらなる未来へ-"

本部はサンノゼ（カリフォルニア州）。現在の社長兼CEOは、John Chambersである。

1984年 設立
1992年 日本シスコシステムズ株式会社設立
2000年 日本シスコシステムズ株式会社をシスコシステムズ株式会社に名称変更

スタンフォード大学でコンピュータオペレーターとして働いていた、レン・ボサックとサンディ・ラーナー の夫妻は、1984年にシスコシステムズを設立した。ボサックはウイリアム・イーガー（スタンフォード大学のスタッフ）によって書かれたマルチプルプロトコルルータソフトウェアを改良した。

シスコは、ルータを製造販売した最初の会社ではないが、商業的に成功したマルチプロトコルルータを最初に製造した会社である。これは異なるネットワークプロトコルを使用するネットワークにおいて、相互通信を行うための装置であった。しかし、しだいにインターネットプロトコル(IP)が標準としての重要性を増し、マルチプロトコルルーティングの必要性は失われてきた。現在、シスコ最大のルータはIPパケットとMPLSフレームにのみ対応している。

1990年、会社はナスダック市場に上場した。ボサックとラーナーはこれにより、ゆうゆうと1億7000万ドルを手に入れた。なお、夫妻は後に離婚している。

シスコは、買収や内部開発、他社との連携により、ルータ以外の多くのネットワーク機器市場にも進出した。イーサネットスイッチ、ワイヤレス、ATMスイッチ、セキュリティ関連、IP電話関連などである。2003年には、主にコンシューマ向け無線LAN機器を製造販売し、この市場で米国トップメーカーであったリンクシスを買収した。他の買収とは異なり、リンクシスの場合ブランドはそのまま残している。

"Cisco"の社名は何かの頭文字というわけではなく、サンフランシスコの省略である。John Morgridge、34人の従業員、および最初の社長によると、創設者は会社を登録するためにサクラメントまで運転している間に、名前とロゴを決めた。

彼らは、金門橋が日の光に照らされるのを見たのである。cisco Systems(小文字の"c")という名前をエンジニアコミュニティで長いこと使用した後、公式な社名をCisco Systems, Incとした。ciscoSystemsの文字は、時折バグレポートやIOSメッセージの中に見ることができる。会社のロゴはそのサンフランシスコの名所からとり、金門橋をデザインしている。


References from Wikipedia

シマンテック (Symantec Corporation) は、1982年に設立した。アメリカ合衆国カリフォルニア州にあるソフトウェア会社。日本法人は1994年設立の株式会社シマンテック。

ピーター・ノートンが設立したピーター・ノートン・コンピューティング社を1990年に買収し引き継いだコンピュータメンテナンス/セキュリティソフトのノートンシリーズの開発販売を行っているほか、コンピュータウイルスをはじめとするコンピュータセキュリティの対策やマネージメントを行っている。

2003年にPowerQuest (en) を買収。2004年にVERITAS Softwareと合併を発表し2005年に合併を完了した。

主な製品
ノートン・インターネットセキュリティ (Norton Internet Security(英語版))
ノートン・アンチウイルス (Norton AntiVirus(英語版))
ノートン・パーソナルファイアウォール (Norton Personal Firewall(英語版))
ノートン・アンチスパム (Norton AntiSpam)
ノートン・システムワークス (Norton SystemWorks)
ノートン・ユーティリティーズ (Norton Utilities)
ノートン・アンチウイルス (Norton AntiVirus)
ノートン・ゴースト (Norton Ghost(英語版))
ノートン・パーティションマジック (Norton PartitionMagic)
シマンテック・ピーシーエニーウエア (Symantec PcAnywhere)

ウイルスセキュリティは、ソースネクスト社が販売するインターネットセキュリティスイート。 2004年11月発売開始。発売当初は1,980円と他のセキュリティ対策ソフトよりも価格が低く抑えられたことで、価格面での反響を呼んだ。また、2006年に発売されたウイルスセキュリティZEROでは、年間更新料を無料と謳っている。

仕様の決定と動作テストは日本のソースネクスト社、コードの作成はインドのK7Computing社で行われている。

ウイルス対策、スパイウェア対策、ネット詐欺対策
ウイルス自動/手動検索
ウイルスのリアルタイム監視/手動検査、ウイルス発見後の自動駆除/隔離に対応。LAN内のウイルスも検知可能。

システム防御
システムファイルの監視を行い、書き換えられる前にユーザーに知らせる。書き換えられたレジストリの復元も可能。

メール検査
ウイルスに感染したメールを自動駆除。
メールの無断送信防止
ワームなどによって大量に送信されそうになったメールをブロック。

スクリプトブロック
スクリプトが実行された時にユーザーに知らせる。
自動アップデート機能
自動定期検査機能
自動シャットダウン機能
パーソナルファイアウォール

不正侵入防止
外部からのアクセスをシャットアウトする。IPアドレスやネットワークアドレスの指定により開放も可能。
アプリケーションゲートウェイ
ネットワークに接続をしようとするプログラムをユーザーに知らせる。

ネットワーク自動検知
モバイルパソコンなどでLAN、ダイアルアップなどのネットワークの種類を自動で検知して、設定を最適化する。
個人情報対策
個人情報の送信防止
登録した情報（クレジットカード番号、パスワードなど）の外部漏洩防止。

ブラウジングの制限
指定URLの閲覧許可/不許可、閲覧時間、広告のブロック、クッキーの使用防止、悪質なActiveX、Javaアプレットからの攻撃の保護などが設定可能。

迷惑メール・フィッシング詐欺対策
自動振り分け
スパムメールやフィッシングメール、ユーザールールで登録した言葉を含むメールを自動で迷惑メールトレイに振り分け。
許可/ブロック リスト作成
特定のアドレスを指定して迷惑メールトレイに振り分けるかどうか設定可能。また、アドレス帳からのインポートも可能。

類似度判定機能
判別できなかった迷惑メールは、迷惑メールボタンを押すことによりウイルスセキュリティに学習させることが可能。
言語フィルタ
指定した外国語のメールを自動的に迷惑メールトレイに振り分ける。

オンラインゲーム（Online game、ネットゲーム、ネトゲとも呼ばれる）はネットワークを利用したゲームの遊び方の一種、あるいはコンピューターゲームの一形態。専用アプリケーションを使わずプログラム言語、HTMLソース等での汎用処理を行い主にWebページで動作するゲームはCGIゲームなどとも呼ばれる。

なお、日本において「ネットゲーム」は遊演体の登録商標であり、この場合は同社が主催するプレイバイメールを指す。

ネットワークを介して専用のサーバや他のユーザーのクライアントマシン（パソコン、ゲーム機など）と接続し、オンライン上で同時に同じゲーム進行を共有することができる遊びを指す。以前からLAN環境を利用したりダイヤルアップ接続でアクセスしたりするものはあったが、最近のオンラインゲームのほとんどはインターネットを介して接続することができる。

既存のゲームのプレイ環境がオンラインに変わっただけのもの（オンライン囲碁、など）から、オンライン専用にデザインされたコンピューターゲーム（MORPG/MMORPG、など）まで、様々なバリエーションが存在する。

また、テーブルトークRPGのチャットプレイや投稿参加型のマルチユーザーゲームなど、必ずしもコンピュータによるゲーム進行処理やリアルタイム処理を必要としないゲームプレイも、オンラインの場で多数のユーザーを集めて行うものはオンラインゲームと呼ぶこともある（それらのうち、概ねサーバ処理を介さず、WWWコンテンツベース＋管理者裁量による進行で行われるものは、特に「プレイバイウェブ」と呼ばれる）。

料金制度は、ゲーム製作（運営）企業によりゲームサーバが運営されている場合、一部の小規模なものを除き、ユーザーが月額いくらかの利用料金を支払う事でゲームプレイ可能期間を購入する方法が一般的となっている。企業によっては、短期間の無料ゲームプレイが可能ないわゆる「お試し期間」を設け、新規ユーザー獲得を狙っているところもある。最近になってパイの取り合いが激しくなったこともあり、課金方式の主流が（特に韓国産オンラインゲーム等で）月額課金から、基本プレイ料金は無料だがゲーム内に登場するアイテムを販売して利益を得るアイテム課金へとシフトしはじめている。

また最近では、誰でも無料で参加する事が出来るオープン・ベータテストと呼ばれる公開テスト期間を、正式サービス開始前に設ける事により、ゲームの最終テスト、宣伝、及びユーザー獲得を同時に行う企業が増加している（これに対しあらかじめ限定された人間のみで行うテストをクローズド・ベータテストと呼び、通常はオープン・ベータテストの前に行われる）。しかし、無料ベータテスト期間中だけ遊び、正式契約には結びつかず、また別のベータテスト期間中のゲームへと渡り歩く者も存在する。

コンシューマーゲームでのオンラインゲーム
従来のオンラインゲームは基本的にパソコンゲームとして製作されているが、ハードの高機能化にともないコンシューマーゲーム機向けオンラインゲームも作られるようになってきた。


XBAND
1994年にアメリカのカタパルト社によって、SNES（スーパーファミコン）、セガジェネシス（メガドライブ）の電話回線による通信対戦サービス「XBAND」が開始され、これがコンシューマーにおけるオンライン対戦サービスの元祖となる（それ以前にも、個別のゲームソフトで通信対戦をサポートしていたものは存在した）。

日本でもニフティサーブを運営していた日商岩井が米カタパルト社と提携してカタパルト・エンタテインメントを設立して1996年4月にスーパーファミコン、同年7月にセガサターンでのサービスを開始したが、1997年9月にカタパルト・エンタテインメントがXBANDより撤退。セガサターン版のみをセガが運営を引き継ぐことになった。（1999年7月にサービス終了）


セガ
ハードメーカーがオンラインゲームを推進したのはセガが最初である。

メガドライブ用のゲームダウンロードサービス『ゲーム図書館』やセガサターン版XBANDにおいて通信サービスのノウハウを収集したセガは自社のゲーム機ドリームキャストにアナログモデムを標準搭載し、プロバイダに入っていない年少の購入者向けにインターネットプロバイダ「イサオネット」を設立して連携、Webブラウザを無料配布したり、オンラインゲーム以外でもネットに接続することで追加データをダウンロードできる等の特典を付加することによってオンライン接続を積極的に推進するとともに、ファンタシースターオンラインなどのオンラインゲームを展開した。


ソニー・コンピュータエンタテインメント
プレイステーション2はオプションでPlayStation BB Unitを追加することで「PSBB」サービスを展開した。オンラインゲームサービスのほかにもコミックなどのオンラインコンテンツ配布などの機能を謳い、インターネットプロバイダ経由での課金スタイルをとる予定だったが、純粋にPSBBサービスとしてのゲームは「みんなのGOLFオンライン」（SCE、サービスは終了）やダウンロードによるゲームなどが数本あるだけで、プレイステーション2のゲーム全体の本数に比べると非常に少ない。

実際のプレイステーション2のオンラインゲームはPSBBに集約するのではなく、各社の独自のサービスとして運営されているものが多い。スクウェアエニックスの「PlayOnline」（ファイナルファンタジーXI、フロントミッションオンライン）、カプコンとKDDIによる「マルチマッチングBB」（「モンスターハンター」など）、コーエーの「信長の野望Online」といった複数のサービスが並列して運用されている。

プレイステーションポータブルは標準で無線LAN機能は搭載しているが、ゲームでの活用は各社に任せる方針となっており、海外製ゲームで一部オンライン対戦ができるものがある以外では本格的なオンラインゲームのプラットフォームとしてはこれからの展開が待たれる。


マイクロソフト
Xboxはイーサネット端子を標準搭載しており、インターネットプロトコルの上に独自のクローズネットワークを構成する形式のXbox Liveシステムを展開している。これはXbox Liveのアカウントを作成（月額、または年額での固定料金が必要）すれば、基本的なオンライン対戦などのサービスが共通で受けられるもの。フレンドリストによる対戦プレイヤーの管理（ゲーム中から登録したプレイヤーがいま何のゲームをプレイしているかなどを確認し、今プレイしているゲームに招待するといった機能）を実現した。

このシステムは2005年11月に販売が開始されたXbox 360にも継承されている。Xbox Liveでもっとも成功したオンラインゲームはファーストパーソン・シューティングゲーム「HALO2」であろう。Xbox Liveは次期パソコン用OSとなるWindows Vistaでも対応し、Xbox 360とパソコンとで同一のサーバーでの対戦が出来るようになる予定。


任天堂
任天堂はファミコンディスクシステムのディスクをゲーム店にあるオンライン端末に入れることで全国のプレイヤー間のハイスコアランキングを行う『ディスクファクス』や、衛星放送の電波を通じてゲームを配信する『サテラビュー』、オンラインで旧ハードのゲームを販売する『ニンテンドウパワー』といった業務用のネットワークサービスの活用には積極的だったが、各家庭のゲーム機を使用したオンラインゲームには消極的な姿勢を見せていた。

これは、「ゲームは子供のもの」という任天堂のゲームに対する方針から、プレイするのに専門的な知識が必要で、通信費・プレイ料金が高くついたり、クレジットカードが必要だったりするオンラインゲームは子供にとっては敷居が高すぎるという判断であった。年を追うごとにNINTENDO64と64DDでインターネットに接続する『ランドネット』、ゲームボーイカラー・ゲームボーイアドバンスと携帯電話を繋いでデータ通信を行う『モバイルシステムGB』といったサービスを展開していったがいずれも商業的には成功せずNINTENDO64の後継機であるゲームキューブではファンタシースターオンラインなど、一部のソフトでネットワークを使用するに留まった。

しかしながら、ブロードバンドインターネット接続の急速な普及によりこれらの問題は解決できたとして、2005年11月から、「カンタン･あんしん･無料」をモットーとしたニンテンドーDSの無線LAN機能を活用する『ニンテンドーWi-Fiコネクション』を開始している。これは家庭内の無線LANでの接続に加え、ゲーム販売店など約1000箇所に設置された専用のアクセスポイントやFREESPOTから任天堂のゲームについては課金を行わないことで手軽にオンラインゲームを楽しんでもらえるとしている。ニンテンドーWi-Fiコネクションは後に発売されたWiiにも対応している。

Web 2.0とは、2000年代中頃以降における、ウェブの新しい利用法を説明する概念である。英語での正式な読み方は「ウェブ・ツー・ポイント・オー」。

ティム・オライリーらによって提唱された概念で[1]、2004年11月には初めての「Web 2.0 Conference」がサンフランシスコで開催された。その後この用語は大きな広がりを見せ、2005年の後半にはITビジネスにおけるマーケティング用語として盛んに用いられるようになった。ただしきちんとした定義があるわけではなく、ウェブを利用した新しいビジネスモデルであれば何でも、「Web 2.0」の用語が用いられる傾向もある。

2001年のドットコムバブルの崩壊以降、ウェブの使い方が変化してきたとする。すなわち、情報の送り手と受け手が固定され、送り手から受け手への一方的な流れであった従来の状態が、送り手と受け手が流動化し、誰でもがウェブを通して情報を発信できるように変化したということである。この変化を象徴する語として、変化後の状態を「Web 2.0」、それに対応する形で従来の状態を「Web 1.0」と呼んだ。

Web 2.0においては、情報そのもの、あるいは中核にある技術よりも、周辺の利用者へのサービスが重視される。そして、利用者が増えれば増えるほど、提供される情報の量が増え、サービスの質が高まる傾向にある。

Web 2.0の代表的なサービスとして、ロボット型の検索エンジン、SNS、ウィキによる文書作成システムなどが挙げられる。

具体的な技術を明確に指し示す用語ではなくマーケティング・ネットサービス業界で一人歩きして語られる傾向があるため、「バズワード」とくくられることもある。


ティム・オライリー

ティム・オライリー（Tim O'Reilly, 1954年 - ）はオライリーメディア（旧・O'Reilly & Associates）の創立者で、フリーソフトウェアとオープンソース活動の支援者である。

アイルランドのコークに生まれる。オライリーは高校卒業後に文学に興味を持ち、ハーバード大学で西洋古典学を専攻し、1975年に卒業した。卒業後はコンピュータのマニュアルの分野に関わることになった。

1978年にO'Reilly & Associatesを設立。ティムは会社の業務内容を書籍販売、オンライン出版、会議のプロデューサーではなく（事実これら3つすべての事業を行っているが）、テクノロジーを伝えることとしている。「イノベーターの知識を広げることで世界を変える」

ティムは現在CollabNetの役員を務めている。2005年にアドビシステムズが買収するまではマクロメディアの役員も務めた。

2001年、ティムはAmazon社とワンクリック特許について議論をし、とりわけバーンズ&ノーブル社に対してAmazon社のワンクリック特許を行使することに抗議を行った。抗議活動はティムとジェフ・ベゾスがワシントンD.C.に訪問して、特許法の改正のためのロビー活動を行うことで終結した。

Amazon社は多くの特許を提出し続け、バーンズ&ノーブル社への訴訟は解決した。2006年において、Amazon社は特許違反の訴訟によるイベントを繰り返さなくなった。

2006年12月、オライリーの出版会社はクリエイティブ・コモンズに1万ドルの寄付を行い、彼がフリーカルチャーの運動に興味があることを示した。

W-ZERO3はシャープ・ウィルコム・マイクロソフトの3社が共同開発した携帯情報端末（スマートフォン）の愛称。3.7インチの液晶を搭載した狭義でのW-ZERO3、液晶のサイズを2.8インチに抑えると共にダイヤルキーを搭載したW-ZERO3[es]がある。

「W」はウィルコムの英語表記「WILLCOM」の頭文字、「ZERO3」は「第三のコミュニケーションツール」の意味とされる。

株式会社ウィルコム（英文名称：WILLCOM,Inc）とは、PHS事業を行う電気通信事業者である。PHSの日本国内におけるシェアは第1位。NTTドコモがPHS音声サービス事業からの撤退を決めている事から、今後日本における唯一のPHS音声サービス事業者となる見込みである。

社名は2005年（平成17）2月に「DDIポケット」から改称した。新社名は社内公募によって決定し、今後構築するネットワーク"Wireless IP Local Loop"と、より快適で利便性の高い通信サービスを提供するという意志(WILL)、ワイヤレス通信が実現する未来(未来形のWILL)をワイヤレスコミュニケーション(Communication)を通じて実現する思い、という意味合いを象徴する形で名づけられた。

Microsoft Officeは、マイクロソフトが販売するオフィススイート製品の名称である。MS-Officeとも呼ばれているが、これはMS-DOSから訛称されているもので名称にMSとつく製品はMS-DOSのみである。他社の競合製品の名称にOfficeを付けるものが幾つかあるが、単に Office と呼ばれる場合はMicrosoft Officeを指す場合が多い。

Windows 95 登場に合わせて、OS開発元の利点を生かし、いち早く 32bit 化した Office 95 を市場に投入し、対応が遅れた他社製オフィススイート商品を圧倒した。また、このころのパソコンへの組み込み販売では、Windows 95への初期導入ソフトとして Microsoft Office を指定した。Office 95 以前は、米国ではワープロは WordPerfect、スプレッドシートでは Lotus 1-2-3、日本ではワープロが一太郎が、それぞれシェア No.1 であったが、1990年代後半からデファクトスタンダードとして市場を支配しており、個人向けパソコンの多くにはMicrosoft Officeがプリインストールされている。


価格問題について
価格体系は競合製品が存在している間は、それらに対抗できる価格帯が設定されていたが、独占的地位を確保してからは、他社製品と比べてかなり高い設定をしている。バージョンアップした際は、旧バージョンからの乗り換えを促進する意味合いで価格を抑えた「アップグレード版」を販売している。例えば、表計算ソフトでは、Windows 95発売前では、Lotus 1-2-3、Excelともに40,000円前後の値段であり、Lotusの方がシェアが大きかったが、Excel 95の発売とともに、約18,000円まで下げ、シェアが70%になり、Lotusのシェアを抜いた後、Excel 97で約25,000円に値上がりさせた。また、1995年の時点で20%のシェアがあったジャストシステムの三四郎は、1997年の時点でシェアが数%になってしまった。

CPUの高性能化に合わせ、次々に新しい機能を付加させて行き、競合製品との差別化を図っていったことが成功の要因の一つと考えられる。性能的には Office97 でほぼ完成領域に達したと考えられ、以後はマイナーチェンジにとどまっている。これに対し競合種は、低価格路線でその牙城の突き崩しを図っている状況にある。


Office Version

Office 1.5（Word 5.0 ほか）
Office 4.3（Word 6.0 ほか）
最後の16bitバージョン。
Office 95（Word 95 ほか）
Windows 95登場に合わせ32bit化。
Office 97（Word 97 ほか）
Office 97ではMicrosoft Officeシリーズでは初の「Officeアシスタント」機能(後述)が追加された他に日本語関連の機能改善などが施されている。日本独自のMicrosoft IME 98の発売とそれに伴うWord 98の発売により、Microsoft Office 97 Powerd By Word 98が存在する。

Office 2000（Word 2000 ほか）
自動的にアプリケーションの不具合を検査し、必要に応じて修復処理を行う機能や、頻繁に使用するメニューを優先的に表示する機能、HTMLファイルの読み書き強化やネットワーク関連機能が大幅に強化されている。また、ユニバーサルフォント(Arial Unicode MS)搭載など多言語環境への対応も進んだ。数あるOfficeのバージョン中で、高評価の意見が多い。また、一部の機能はOffice 2000のリリース後に発売されたWindows 2000でも採用された。

Office XP（Word 2002 ほか）
右端(標準)に煩わしい作業を短縮できる「作業ウィンドウ」機能やOfficeアシスタント不要でも記事検索ができる「質問バー」機能、ネットワーク関連機能の強化が施された他はOffice 2000とほぼ同一である。日本ではこのバージョンから新しく不正コピーを防ぐ「プロダクトアクティベーション」機能が搭載された。また、タブレットPCでは「タブレットPack」をインストールすることで、ペンによる書き込みができるようになった。

Office System 2003 Editions（Word 2003 ほか）
XMLへの対応強化とネットワーク関連機能を中心に強化されている。特にグループ内での共有機能に重点が置かれているのが特徴と言えよう。

Office ファミリーに、InfoPathとOneNote、InterConnectが追加。


Office System 2007 Editions（Word 2007 ほか）
2007年1月30日にWindows Vistaと同時に発売された最新バージョンで、企業向けボリュームライセンスは2006年11月30日より提供が開始されている。

主要アプリケーションにおいて、従来のメニューバーとツールバーによる伝統的なユーザインターフェイスを廃し、「リボン」と呼ばれるコマンドタブを採用した全く新しいものへと置き換えられた。Microsoftは、この変更によって肥大化したOfficeアプリケーションの機能をより簡単に見つけ、ユーザが求める結果を素早く得られるようになるとしているが、Officeアプリケーションを長年使い込んできた一部のユーザの間では、慣れ親しんだスキルを白紙に戻し、また一から操作を習得しなおさなければならない点でこれを不安視する向きもある。

また描画エンジンも一新され、手の込んだ外観の図表を簡単に作成できる機能が大幅に強化されている他、かつての16色や256色環境を前提とした極端な配色も大幅に見直されている。

なお、このバージョンからデフォルトの保存形式がOpenXML形式に変更されており、旧バージョンとの互換性を保つためには、Office 2007側で「Office 97〜2003 ドキュメント」として保存するか、旧バージョンを使用しているPC側にMicrosoftから提供されるデータコンバーターをインストールする必要がある。

Office Systemとして、サーバー用Officeが強化されている。
Office ファミリーにGrooveが加わった。

The Long Tail
The Long Tail（ロングテール）とは、「あまり売れない商品が、ネット店舗での欠かせない収益源になる」とする考え方。

商品売り上げのグラフを、縦軸を販売数量(population)、横軸を商品名(product)として販売数量順に並べると（右図）、売れない商品が恐竜の尻尾(tail)のように長く伸びる。つまり、販売数量が低い商品のアイテム数が多いということを表す。このグラフの形状から因んで「ロングテール」という。

ロングテールの起源
ロングテールは最初、オンラインDVDレンタル店の米NetflixやAmazon.comなどの特定のビジネスモデルを説明するために、米Wired誌の記事で同紙編集長であるクリス・アンダーソン (Chris Anderson) によって提唱された（2006年7月には、Hyperion Booksで単行本化された。

邦訳は、早川書房刊『ロングテール』篠森ゆりこ訳）。尚、欧米では一般的にキャピタル表記で「The Long Tail」と記述されていることが多い。また日本では、「ロングテール効果」、「ロングテール現象」、「ロングテール論」として紹介されることもある。


ロングテールの一般的な意味
ロングテールは、オンライン小売店の一つであるAmazon.comを例に用いるとわかりやすい。一般的に、ある特定の分野における売り上げは、上位の20%が全体の80%を占めるというべき乗の法則（あるいは、20と80に限ってはいないが パレートの法則）に従っているとされている。今までのオフライン小売店では、在庫の制限などでこの上位20%に当たる商品を多く揃えなければならず、その他(80%)は軽視されることが多かった。しかしAmazon.comなどのオンライン小売店は、在庫や物流にかかるコストが従来の小売店と比べて遥かに少ないので、今まで見過ごされてきたこの80%をビジネス上に組み込むことが可能になり、そこからの売り上げを集積することにより、新たなビジネスモデルを生み出した。そのことを説明する時に使われるのが、ロングテールである。

ロングテールを語る際には、「ヘッド」と「テール」という言葉が使われる。厳密に言うと、ロングテールにおける「ヘッド」とは、現存する最も大きな小売店に置いてある商品の集合体(あるいは数)を指し、「テール」とは、それ以外の商品を集合体として呼ぶ際に使われる。本の分野だと、最も巨大な店舗に置いてある商品の売り上げ上位から下位全てがヘッド部分に属し、それ以外はテールに属しているということになる。これは、ロングテールがオンライン小売店の特徴的なビジネスモデルを説明するために使われ始めた点と符合する。

しかし「ヘッド」は、しばしばヒット作や多くの人達が知っている作品、ブログ等を呼ぶ際に使われ、テールはそれ以外を指す際にも使われることがある。またパレートの法則から上位20%をヘッド、下位80%をテールと呼ぶこともあるが、これはそもそもの言葉の定義上必ずしも正確な使用法ではない。しかしロングテールという言葉が普及するにつれ、元々の意味を拡張した解釈がなされており、必ずしもこれらの使い方が不正解とは言えないところである。


ロングテール・ビジネスの分類
それぞれ独立しているわけではなく、組み合わせとして存在している場合も多々ある。


フィルター
テール部分をフィルターして需要と供給のマッチングを助けてくれるサービス。代表的なものがGoogleやYahoo!などの検索エンジン。またdel.icio.us、はてなブックマーク、Flickrなどエンドユーザーがタグ付けを行うことでコンテンツを特徴づけ（これを「フォークソノミー」、大衆による分類という）、最適なコンテンツへ辿り着けやすくするサービスもフィルターの一部に含まれる。


アグリゲーター
テール部分を集積するサービス。代表的なものにアップルコンピューターのiTunes Store、Amazon.com、eBayなどがある。ヘッド部分とテール部分両方を抱えるのが特徴である。


制作ツール
テール部分をヘッド部分と比べて大きくするツールやサービス。各種ブログサービス、音楽制作を簡単にしたアップルコンピューターのGarageBand、ポッドキャスト作成を容易にしたOdeoなどがある。


制作者
上記のツールやサービスの恩恵を受ける形で、今までは需要がなかったコンテンツ制作者のビジネスの可能性の拡大。例えば、広告媒体として今までは考えられていなかった個人運営ブログがGoogleアドセンスにより広告媒体として機能することを可能にした。